Category: 講義

今回は経過勘定について解説します。取引というものは発生あるいは契約とお金の受け渡しとで時期が違うことがよくあります。そのような取引が今期に発生して来期まで続く場合、決算には今期分だけを含めます。この作業は決算整理という決算を作成するときに必要な処理でのみ行います。

普段はない今回限りの注文がやってきた場合を考えてみましょう。生産余力があれば受注すればいいように思います。でも「利益は出るの？コストの方が大きかったらどうしよう？」なんて疑問もあるかもしれません。この問題に会計なら答えられます。差額利益という概念があります。

今回は投資対効果の計算方法の1つである今回は内部収益率法と投資性指数法について解説します。内部収益率法は正味現在価値（略してNPV）が0となる割引率と資本コスト（＝資金調達コスト）を比較する方法です。投資性指数法は投資のリターンと投資額を比較する方法です。

今回は投資対効果の計算方法の1つである回収期間法について解説します。回収期間法は、投資を回収できる期間を算出する方法です。例えば2年で元を取れるなどです。簡単かつ解りやすい方法です。回収期間法には割引ありバージョンもあるので、併せて解説します。

設備投資の採算性、すなわち投資対効果の計算について解説します。投資を行っても、それ以上のリターンが得られなければ損をしてしまいます。しかし投資とは事前にお金を払うことで、後からより多くのお金を得ることです。果たして本当に払った以上のお金が戻ってくるのでしょうか？経験と勘と度胸では当たり外れが多くなってしまいます。

世の中には数年～数十年に渡って使う道具があります。家具や家電、不動産はもちろんですし、企業が使う機械や設備も該当します。会計の世界では、これらを使用期間に分けて費用計上します。それが減価償却という概念です。計算方法や効果に特徴がありますし、会計の勉強をする上で避けて通れないものです。

会社が小さい頃は単一事業であることが多いため、会社全体での売上高・コスト・利益を把握していればよいです。しかし会社が大きくなるにつれ、事業が増えていきます。すると事業毎の売上高・コスト・利益を把握した方がよくなってきます。そんなときに使うのがセグメント別貢献利益という考え方です。

今回は損益分岐点比率と安全余裕率について解説します。損益分岐点比率はギリギリ採算が取れる点より売上高がどれだけ高いか、安全余裕率はギリギリ採算が取れる点に大して売上高がどれだけ減少しても大丈夫かを示しています。これらを使えば経営の安全性を知ることができます。練習問題も用意しています。

今回は損益分岐点分析について解説します。損益分岐点分析を使えば、どれだけ稼げば黒字化できるのか？が計算によって解ります。損益分岐点は売上高とコストが一致する点あり、利益がプラスマイナス0になる点です。損益分岐点分析を使えば、どれだけ売れば採算が取れるのかや、コストをどれだけ減らした方がいいかを予想できます。

今回は売上高の変化による利益への影響力を計算します。この影響力を営業レバレッジと呼び、営業レバレッジ係数という指標を使うことで測れます。営業レバレッジを高くした方がいいケースと低くした方がいいケースについても解説します。練習問題も出しています。

コストには売上高が増えたり減ったりしたときに、変化するのかしないのかという観点からの分類方法もあるのです。売上高が増減すると変化するコストを変動費と呼びます。売上高が増減しても変化しないコストを固定費と呼びます。コストの内訳を変動費・固定費それぞれがどれだけずつ占めているかを費用構造と呼びます。